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2018年1月3日

2018年は仮想通貨が国際インフラとして一般に認知される年になるのではないかと予想します




おはようございます。

2018年1月の記事です。

予想系の記事になりますので、書いた日付は重要です。

現在、2018年1月初頭ですが、2018年で一番大衆一般に認知されてくると思われるキーワードが仮想通貨だと思っています。

2017年末における仮想通貨業界全体の時価総額は一説に50兆円と言われます。

そして、そのうちの半分が仮想通貨業界の基軸通貨としての地位を確立した最初の仮想通貨であるビットコインということになります。

同時期で比較すれば、80兆円を超えている米国アップルより低い時価総額です。

しかしながら、同時期で世界3位4位の40兆円代の時価総額であるアマゾンやフェイスブックはすでに上回っているのです。

そして、この突然の50兆円という時価総額は、実に2017年の1年だけでそのほぼ全ての価値を「出現」させたわけです。

もはや、「通常」の「一般」の株式市場など介さずとも、いきなり個人の天才的な才覚と、そのシステムにベットして自らの時間と労働装備と電力を惜しげも無く投入する世界中の金鉱掘りたちがいれば、たちどころに世界中の人々が期待を寄せる存在のできあがりというわけです。
思えば、アップル(時価総額世界1位)だってグーグル(同世界2位)だってアマゾンやフェイスブックにしたって、要するにこれらのサービスは世界標準の「インフラストラクチャー」であり「プラットフォーム」であるところが世界中の支持を受けているわけです。

決して、ここのサービスや製品にフォーカスしているわけではありません。

iPhoneのアプリで立ち上げたグーグルで調べ物をして、その調べたものをアマゾンのサイトで買い、フェイスブックにその商品のレビューをブログに載せる、これすべて彼らインフラ提供者のプラットフォームに乗っかって我々は仕事をして消費し生活しているわけです。

SNSの普及よりさらに遡り、そもそもインターネットというものが世に出た時も同じようなことが言われたように記憶しています。

曰く、インターネットバブルであるとか、インターネットは危険なので国家で管理せよといった論調です。

しかしながら、人類が作り出した最強最大の強制組織体である「国家」をもってしても、その中央処理の限界を超えた情報処理を行うようになる民間企業体を統制することは困難となり、そうして、個人市民がピアツーピアで国家権力を超える処理能力を全体として出せるシステムが完成しつつあるわけです。

インターネット、そしてフェイスブックに代表されるSNSといったテクノロジーの進化に人類が翻弄されながらもなんとかやってこれたのは、それらを受け入れてうまく折り合ってきたからに他なりません。

そういう意味で、あらゆる決済や価値の体現、富の蓄積方法として仮想通貨上に自らの財産管理を委ねる人が激増するのが、2018年という年ではないかと予想するものです。

昭和の昔の高度経済成長時の日本において、例えば何もない山奥に突然新幹線や高速道路が通るということで用地買収がかかり、その山を売ったら一夜にして億万長者になったという田舎の地主(山を持っている)の話がありますが、これと同じような話が、何かの拍子でただ同然の仮想通貨を持っていて一気にその価値が数千倍になってしまった、ということにつながるようなものだと思っています。

個々人で大儲けした、といった都市伝説の類は、確かにもちろん存在するでしょうが、社会の大きな流れや発展形態からすればそうした神話は重要ではなくて、むしろ2018年の年末までの1年間で、この仮想通貨の時価総額がどこまで増えるか、ということのほうがよほど重要だと考えています。

筆者の勝手な予想だと、2017年の1年で5兆円から50兆円に10倍になったのでありますので、2018年も同じく10倍の成長を遂げ、500兆円に至りそうな勢いを感じています。

それが証拠に、年末年始正月だろうが夜中だろうが、仮想通貨市場は365日24時間開きっぱなしです。

通常の株式市場は、さすがに年末年始は動いていませんが、マネーは動くように、仮想通貨市場も日々どころか分刻みでその価格を変動させています。

取引日も1日のうち数時間しか開いてなく、土日祝日年末年始と非取引日も実に年間2/7以上確実に存在する株式市場や外国為替市場より、よほどオープンな市場に化ける可能性があるのです。

通貨というのは、取引する機会自体を捉えて自らの存在価値を急速に上げていく性格を持っています。

だだのプリントした紙にすぎないものを、「1万円」や「100ドル」として世界中の人が信用して受け取るのです。

偽造や紛失の恐れのある紙ですら、これだけ強固な支持を受けるのですから、絶対に破られることのなく、発行量がシステム的に決められていて世界中のサーバーに取引履歴が共有されていることで監視されている暗号通貨もそれ以上の利便性と信用を得るはずなのです。

今後のテクノロジーの進化と世界の人たちの意識が変わるさまを見ることができる1年になることを期待しています。

こちらからは以上です。

(平成30年1月3日 水曜日)