おはようございます。
2017年9月のビルメン王（@shinya_ueda）提供によります世界経済投資に関するブログ配信記事です。
今回は、面白いグラフがたくさん作れたので順次ご紹介しながら論を進めたいと思います。
最近は、テクノロジーの進化によって、世界中の国々や地域の年毎のGDPなども簡単に把握することができるようになりました。
冒頭のグラフの出所はGoogleです。
ただ、日本語のサイトで探しても出てこないので、言語を米国英語（米語）に変換するなど少しだけ工夫が必要ですが、とにかく簡単にこのようなグラフも作れます。
1960年から2015年までの全世界のGDPと、主要国のGDPです。
全世界のGDPは順調に伸びておりまして、現在（2017年）では80兆ドルを超えていくことは確実になっております。
2008年に起こった世界的金融恐慌であるいわゆるリーマンショックが世界経済に与えた影響は確かに大きく、一時的にGDPの凹みも見られますが、2010年にはそれを回復し元の成長軌道に乗っているということが見て取れると思います。
アメリカは依然として圧倒的
同じグラフを、世界全体を省いて1960年からの各国のGDPとして表示し直しました。
インド、ブラジル、ロシア、インドネシアといったいわゆる新興大国も（中国に加えて）、表示してみました。
縮尺が変わっていますので、お気をつけください。
こうして見ますと、国別にはやはりアメリカが圧倒的であり、その勢いはリーマンショックでいささか削がれたものの、すぐに立ち直っています。その規模はとどまるところを知らず、20兆ドルに及ぼうかというレベルです。
そういうわけで、今も総論としては、米国株への投資が有利だと言えます。
つまり、成長国であり、私有財産・経済的自由という意味での法制度が整備されていること、この2点において、米国は他の追随を許しません。
米国は先進国で数少ない人口増加国であり、成長国です。
また、株主保護という意味では世界に類を見ないレベルです。
それが良いのか悪いのかは別にして、これほど投資に適した国はありません。
これと反対に、例えばインドネシアやロシア、ブラジル、インドといった国々は、人口も大きくなってきており、明らかにこれからの経済成長が期待される国々ではあります。
しかし、政情が不安定で、インフレも激しく、そして何より海外からの投資に適した法律や制度がなかなか整備されていません。
つまり、総体としての国にの未来が明るいといっても、個別の株式の成長にはギャップが生じることもあるということです。
さて、アメリカ以外のいわゆる先進国についてはどうでしょうか。
我々の住む日本を筆頭に、かなり成長が鈍化しています。
それは当たり前で、生産年齢人口も減り、少子化で、高齢層が増えているからで、このままでは成長どころか現状維持あるいはゆるやかな衰退というのがメインシナリオであろうと思います。
一方、新興国と先進国のいいとこ取りをしているかのように、昨今急激に存在感を増している中国ですが、この5年くらいの急激な伸びを最後に、一気に成長鈍化もしくは下落するのではないかと筆者は勝手にみております。
すでに2015年から2016年にかけてその兆しが見られると思っておりまして、一人っ子政策による日本をはるかに上回る少子高齢化をここから急激に迎える同国の経済状況は、奈落の底とは言いませんがかなり厳しい局面を迎えるものと思っています（繰り返しますがあくまで私見です）。
さて、我が国の成長は止まりましたが世界経済は順調に成長しています。
つまり、諸外国は伸びているわけで、私たち日本人の生活水準は総体的に普通になり、むしろ貧しくなったとも言えます。
海外旅行をしても、かつての1990年代のような買いあさりはできないのではないでしょうか。
筆者も、昨年シンガポールに行ってみましたが、正直現地の物価が高すぎて、ほとんど水しか飲まずに帰ってきた覚えがあります。
そういうことで、個別の株式のパフォーマンスを見る前に、その株式会社が一体どのマーケットを中心に経済活動をしているのか、を見る視点も大事だと思う次第でした。
といいながら海外株はこれから考えたい筆者からは以上です。
（平成29年9月18日 月曜日）
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