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2018年2月9日

米国株式市場の1,000ドル超の下落が断続的に2回も起こって流石の相場素人も驚いた話






おはようございます。

2018年2月の市場ニュースです。

朝起きてみて、米国市場の急落に驚いてお茶をとりこぼしてしまった筆者です。

2018年2月8日(木曜日)の米国株式市場で、ダウ工業株30種平均は急落し、前日比1,032ドル89セント(4.1%)安の2万3,860ドル46セントという水準でした。

これで、ダウ平均は過去最大の下げ幅となった5日に次ぐ過去2番目の下げ幅となったとのことです。

そして、直近の2018年1月26日に付けた過去最高値(2万6,616ドル)からの下落率は10%を超えたということで、相場は明らかな「調整局面」に入ったと言われます。

なぜこんな1,000ドルもの下落を演じるのでしょうか。

しかも断続的に2回も、です。

筆者が覚えているのは、2008年9月のリーマン・ショックと呼ばれる世界同時金融不安が起こっていた頃のことですが、それでも下落幅は大きいものの、1,000ドル下げというの見たことがありませんでした。




米国長期金利の上昇が原因ではないと思う




教科書的には、米国国債の10年ものの金利が上昇して、3%弱まで一気に上昇したのが原因などと言われますが、景気が良いから金利が上がって行くのは市場関係者ならば当然の結果であり、それで相場が過熱するのを防ぐ自動調整機能が市場には備わっている、というのがおおかたのコンセンサスであるはずです。

しかしながら、米国金利の正常な上昇すら、下落の原因にしないといけないくらい、この下落についての説明材料はないのでしょうか。

筆者は、そういった教科書的な理屈を論じることはできませんが、一つだけ感覚的にあげられるとしたら、そもそも市場の自由競争主義は、ずっと続くゼロ金利政策や過剰流動性供給、政府機関や日銀による株式買い切りオペなど、どうも自由経済と言いながら規制だらけの、おんぶに抱っこの官製相場に成り果てていたことが原因ではないかと思うわけです。

日銀始め世界の中央銀行は際限なく紙幣を刷りまくりマネーを吐き出し続け、各国政府(特に日本)は際限ない国債発行で人口減が現実となっている中借金につぐ借金を重ねて目の前の、今だけ金だけ自分だけ自国だけ、といった痛みを先延ばししてきたところのツケがようやく来ただけではないのか、という感触です。

相場は荒れておりまして、例えば米株の変動性指数(VIX)は8日に33.46と前日比21%上昇しました。

もちろん、2008年9月のリーマンショックほどの水準にはほど遠いですが、真綿で首を締め付けられるような不安心理が今後高まっていくのをどう防いだらいいのか、経済各指標は良いとされる状態であるだけかえって不気味であります。

いよいよ、世界的な景気後退、とは違ったいわば世界的な信用収縮というものが、好調な企業業績や経済指標から起こってくるという、不思議かつ人類未体験の経験が始まるのかもしれません。

日本の株式市場にも注目しましょう。

そんな相場の海の中を、情報求めて右往左往しております零細投資家の筆者のつぶやきは以上です(ツイッターは数少ない上昇銘柄でした)。

(平成30年2月9日 金曜日)