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2018年4月24日

「国民の敵」などという言葉は慎んで使わないようにしたほうがよいと思う話をします







おはようございます。

2018年4月の国民世論に関する配信記事です。

東京都千代田区にある国会議事堂の近くの路上で、2018年(平成30年)4月16日の夜、一人の公務員(自衛官)が、通りかかった国会議員に対して「お前は国民の敵である」云々(うんぬん)と繰り返しののしったとされる、という事案がありました。

なお、暴言を受けたのは、野党の小西洋之参議院議員であり、自身が明らかにしており、これを受けた防衛省では、詳細を調査中という状況です。

また、国民の敵という暴言は発していないという当該対象となっている自衛官の弁明もあったと言われていますので、そのあたりの事実関係は今後の調査を待つとして、現時点では「国民の敵」という言葉がどのように使われてきたのか少し振り返ってみたいと思います。

我が国においては、歴史の授業で習う5.15事件というのがありまして、これは1932年、海軍の青年将校が文書で日本国民に向けて「国民の敵たる既成政党と財閥を殺せ!」と主張しながら総理官邸を襲撃して、時の首相である犬養毅総理大臣を殺害するという、現代では最底辺の政情不安国でもなかなか起こりえない事件がありました。

また、1930年代後半に当時の15の共和国を統べる、ソヴィエト社会主義共和国連邦の事実上の絶対独裁者の地位に就いたスターリンは、独裁者としての権限を史上最悪クラスまで高め、そして少なく見積もって数百万人、控えめに言って2,000万人もの反対派に連なる国民を「人民の敵」として殺害したり収容所に送って強制労働をさせたあげくに見殺しにしたり、それはもう悲惨な状況がありました。

この問題は、社会にじわじわひろがるこうしたヘイトな排除論理がもたらしているものと言えましょう。

自衛官の発言が事実だとすると、これは非常に危険なことでありますが、逆に、例えば基地訴訟や問題に際して、日本国民の生命と財産という大切なものを、それこそ身を呈して守ってくださっている自衛隊の隊員に対し、「人殺し」だの「殺人装置」だの「暴力組織」といった聞くに耐えない暴言を発して、これを思想信条の自由、表現の自由とうそぶく方面に対しても、同様の問題意識で当たっていただきたいとも思いました。

できることなら、「みんながこう言っている」といった他人任せの伝聞方式ではなくて、「自分はこう思う」という堂々たる論拠で、身のある議論をしていただきたいと思っています。

みんなやったほうがいいと言うから、ブログをはじめてみました主体性のない筆者(父親は警察官であった)からの薄口コメントは以上です。

(平成30年4月24日 火曜日)

2018年4月23日

外食チェーンの禁煙化が顧客を呼び込む大きな力になると思っている話です







おはようございます。

2018年4月の焼肉チェーンに関する配信記事です。

現時点で国内最大手の焼肉チェーン店でもある「牛角」ですが、昔東京で働いていた時によく行っていました(だいたい一人で)。

七輪を備え付けたテーブルやカウンターで、ビールをちびちびやりながら、塩ダレとか漬け込んだ中落ちカルビというカルビの廉価版メニューだけでよく粘っていたものです。

レインズインターナショナルという会社がそのチェーンを統括しておりますが(店舗運営はフランチャイズ形式が主)、このレインズインターナショナルは、株式会社コロワイドに買収され、現在は同社の一事業部門として展開されています。

全国に、700店弱の店舗網を持っているとのことです。

さてこの焼肉店が一気に繁盛チェーンになったことの一つに、店への(どちらかというとネガティブな)ご意見を、あえて300円の一律割引で聴取したということがあります。

確かにむちゃくちゃな要求やクレーマーからのコメントもあったようですが、地道に、やれることをやるということで改善を進めて行ったところ、口コミマスコミで取り上げられるようになり、筆者のような在京サラリーマンの人気店となったようです。

さて、その牛の角をアンテナに見立てて「お客様のニーズをすばやくキャッチする」という発想で店名も「炭火焼肉酒家 牛角」となって牛角のチェーン店が、筆者の会社のそばにできたものですから、久しぶりにランチに行ってみたのです。

しかし、正直あまり繁盛しているとは言えませんでした。

メニューも、写真のようなもので特に問題があるというわけではないと思います。

その原因として、もっとも筆者が瞬間感じたのは、「禁煙席がない」ということだったのです。

当然のように、禁煙席をお願いしたところ、当店は全席喫煙席です、ということだったのです。

これには驚きました。

スターバックスのようなコーヒーチェーンに限らず、現在はほとんど全ての外食店舗で全面禁煙のスタイルです。

あのマクドナルドの業績が急回復したのも、顧客の志向に対応して、全店禁煙にするという方針を打ち出し、いわゆるサラリーマン喫煙層を捨てても、それ以上の別の顧客層を取り込んだからだと思います。

いくら焼肉店とはいえ、全席に灰皿が置かれてがらんとしている店内を見て、これはお客様のニーズをすばやくキャッチすることをモットーにしてクレームを成長の原動力として成長してきた焼肉チェーン店の状況なのかと少しばかり驚きました。

幸い、店内の客もまばらでしたので、受動喫煙被害にあうこともなく、食事自体はとても美味しくいただいたのですが、このように、受動喫煙を食らうリスクが高い以上、おそらく当分は同店にはいかないだろうなと思いました。

東京オリンピック2020年を控え、この先進国の中ではもっとも遅れた喫煙文化の国、日本も急速に変わるべきだろうと考えておりまして、百のおもてなしよりただ一つの禁煙の徹底(徹底した分煙、受動喫煙のリスクをなくすこと)こそ世界中から求められているということを、大手マスコミや大手出版社、テレビもラジオもタバコメーカーによるスポンサードによって骨抜きにされているという一面もあるのかもしれないと思いまして、あえて提言させていただきました。

たまには主張をもった記事を書いてみました筆者からは以上です。

(平成30年4月23日 月曜日)

2018年4月21日

クラウドシステムを用いた学習ノウハウの共有化についての論考です







おはようございます。

2018年4月の英語学習に関する配信記事です。

直近に受けたTOEICのスコアが気になる筆者です。

スコアの前に、やっぱり実力をつけるのにはどのようにしたら良いか、自分なりの隙間勉強法を今回は記載して、広く皆さんの助言なりをいただこうと思います。

まず、筆者は日本の受験勉強スタイルで育ちましたので、リーディングのやり方はあまり困りません。

とにかく英字新聞だろうが穴埋め問題だろうが、多くの英文に触れて読みこむ、これで十分だと思っています。

確かにリーディングについても一部、文法的な言い回しやコロケーション(日本語でもありますけど、目薬を差す、といったり辞書を引く、といった決まった言い方)といったところで若干の考慮が必要な部分はあるけれども、特に方法論で困ることはなくて、あとは英文読むのをやるだけだと思っています。

しかしながら、リスニングはそうは行きません。

英語圏にぶち込まれて日本語は遠い国にワープできればいいのですが、なかなか日常的に英語を耳にするという環境に身を置ける人間は、実は今の日本でも少ないのではないかと思っています。

こうした英語独学話者にとって、リスニング力をどう強化したら良いか、ここはとても課題になってきます。

真面目な学習者ほど、迷路のように解決策が見つからないわけです。

ここで、少し語学を勉強と思わずに、所詮コミュニケーションの一手段に過ぎないと考えることができれば、インターネットなどを介した英語の生の声や音源を探し当て、とにかく聴きまくるという環境を自ら構築することができると思います。

筆者も、リスニングの講座を、それこそNHK基礎英語から一通り取り揃え、時間があれば聞き流すということを始めた結果、累計で、感覚的に500時間くらい聞いてきたところで、なんとなく英語というものがわかるようになってきて、それからはとりあえず聞いてわかるところを拾うという感じになってきました。

おそらく、TOEICのリスニングで満点を取れるレベルに達するには、あと500時間、合計1,000時間程度は最低限必要ではないかと個人的な感覚で思います。

とすれば、とにかく英語のラジオでもNHKニュースでも、聴けるものはなんでも聞いておくというのが良さそうです。

今は、スマホのポッドキャストで無料の英語のニュースやショートストーリーも聞けますし、アマゾンプライムで無料の映画(字幕なしですが)も観ることができます。

こうしたクラウドシステムによるノウハウ共有が今日の教育現場に与える影響はものすごく大きいのですが、残念ながら現在の教育システムは江戸時代の寺子屋時代以降の(それはそれでとても優れたシステムですが)座学スクール形式を踏襲していて、個人個人の興味や深度に即したものになっておりません。

このあたり、もう少し体系的に理論立てて突き詰めてみたいと思います。

実験ソースは自分自身ですので、適宜進捗ありましたらレポートいたします。

こちらからの、「勉強のやり方」についての記事はこのようになりますがが、勉強への興味の持ち方については相変わらずわかっていない筆者からは以上です。

(平成30年4月21日 土曜日)

2018年4月20日

動画配信教育サイトがますます多くの顧客に広がっていくであろうという話です






おはようございます。

2018年4月の勉強方法に関する配信記事です。

テクノロジーの進化によって、我々の勉強の方法論もだいぶ変わってまいりました。

クラウド技術が発達し、自分が勉強すべき教材を、その都度音声動画テキストの形で、スマホやタブレットを用いて簡単に呼び出せるようになったのです。

例えば、リクルート社が提供するスタディプラスという教育サービスがあります。

これには、ざっと小学校4年生から高校3年生、大学受験生まで含んだ科目や教科ごとのレベル別の講義動画とそれに対応したテキストが全て含まれています。

つまり、スクール形式の座学でできる学習内容なら、ほぼ全て、スマホタブレット講義をいつでもどこでも視聴できるわけです。

大学受験を超えた、社会人として必要な資格であるTOEICスコアや英検1級の対策講座も用意しています。

この講義が凄いところは、講義自体のレベルが高いこともありますか、そのレベルの高い講義動画を、1.25倍、1.5倍、2倍の速度で音声付きで早送りで再生できることです。

人間は、耳で聞くより早く物事を考えることができるので、ほとんどの講義は1倍より早い速度で聞いた方が、かえって別のことを考えることなく講義に集中することができると思います。

また、予習不要で参照するテキストを黒板講義動画と同時に参照できるのは大変効率的です。

テキストを別途持ち歩く必要がありませんし、何より電車やバスの移動中のちょっとした隙間時間での利用に最適なツールです。

朝起きてからすぐにでも講義に出ることができます。

英語の場合、スペルは書かないと覚えられませんが、そこは指文字でテーブルをなぞって筆者は済ませています。

勉強は習慣ですが、何事も見える化しないと進捗もわからないし、達成感もありません。

この動画講義コンテンツは、やった履歴がいつでも見れますし、一日一回、受講サマリーとして分単位の受講時間が電子メールで送られてきますので、継続的にやる気を保って進めることができます。

こうしたクラウド技術を利用した教育ノウハウの提供や利用がますます増えてくると思います。

大学や専門学校といった専門分野のノウハウ取得にも、こういった動画再生座学システムがますます利用されていくことになるでしょう。

いつかは講座を持って授業して、神授業と言われてみたい筆者からの願望は以上です。

(平成30年4月20日 金曜日)

2018年4月19日

竹林銀行が竹札を本当に発行してこれから流通しちゃうぞという面白い話です



竹林銀行総裁(中央)を囲んでの竹札発行の様子




おはようございます。

2018年4月のお金に関する配信記事です。

お金に関する考察を進めておりまして、前回の記事のとおり、何か形のあるものの存在さえ使っている人たち(コミュニティ)で共通認識がなされていれば、その「モノ」が電子情報の形であれ、リアルな木札や竹札であれ、紙幣であろうがそれは立派なコミュニティ内の「事実上の通貨」として流通しうる、というテーマにそって楽しく話し合いを進めてきたわけです。

そして、ついに実際の通貨(トークン)発行にこぎつけましたので、今回はそのレポートとなります。

なんの形をした通貨にするかという議論を重ねた結果、メンバーの実家の裏の竹林から切ってきた竹を使おうということになりました。

ちょうど、たけのこが美味しい季節ですね。

木札についても検討したのですが、もちろんただでもらえる竹のほうが、原価コストが安いのは重要な理由ではありますが、より積極的には中国の故事にある「竹林の七賢」(ちくりんのしちけん)にメンバーをなぞらえて、一旦俗世から超越した言動で、とかく生きにくい現代の大人の事情に満ちた社会を、できればしなやかに生き抜いて欲しいと思う筆者なりのエールでもあります。

なので竹札です。

竹札を発行する竹林銀行の創設です。

竹林の七賢とは、3世紀の中国・魏(三国時代)の時代末期に、酒を飲んだり清談を行なったりと交遊した、七人の賢人たちの総称で、この時代には老荘思想等に基づき、俗世を超越した議論を行う少人数での「清談」が流行ったそうです。

さて、その現代の竹林の七賢たちは、切ってきた竹と格闘し、竹を切り、竹を割り、竹をヤスリにかけて整えます。

そして、大事な「プルーフオブワーク」という工程に入ります。





竹札という「モノ」に通貨という権利を付与する作業




発行された竹札(発行者刻印付き)





これは、モノ(電子情報を含む)に通貨としての公式な権限を与える、非常におごそかかつ重要な儀式で、これによりただの竹札は地域コミュニティに通用する「通貨」としての存在意義を与えられたということになるのです。

今回は、リアルな竹札に対する竹林銀行総裁以下自らの手による「焼きごて」を使った「刻印」という方式でプルーフオブワークを行いました!

今回竹林銀行により発行された竹札通貨は数十枚です。

今後、月1回行われる竹林銀行金融政策決定会合において、通貨量の供給や金利目標の設定など、さまざまな決定がなされていくと思われますので、随時本公告にも掲示し公衆への発表に代えていきたいと考えております。

なお竹林銀行ですが、これは日本銀行法に基づく日本銀行の仕組みにあくまでインスパイアされた社会実験として行なっておりますもので、既存の日本国の法定通貨秩序になんらの影響を及ぼすものではございませんこと、繰り返しになりますが予め言明しておきます。

日本銀行を中心としたいわゆる仮想通貨も含めた金融秩序を所管されております監督省庁であります金融庁当局の関係各位におかれましては、法定通貨である日本銀行券との兌換交換評価等、あらゆる(仮装)通貨取引所を通じた交換を行う予定もございませんので、予めご認識いただければと思います。

ちなみに、日本銀行法に定められている日本銀行の行う日本銀行券の発行手続きの概要を説明しておきますと、日本銀行券は、独立行政法人国立印刷局によって製造され、日本銀行が製造費用を支払って引き取り、日本銀行の取引先金融機関が日本銀行に保有している当座預金を引き出し、銀行券を受け取ることによって、世の中に送り出され、この時点で、銀行券が「発行」されたことになります。

人類が地球上に誕生してから約20万年、「お金」というものは価値の保蔵手段、交換決済手段として人間が編み出した最高級の発明の一つです。

並ぶものとしては、「農業革命」とか「産業革命」くらいしかないでしょう。

現在は、高度に発達した人類運営装置の最大主体である「国家(および国家権力によって力を付与された中央銀行のような存在)」が通貨発行権を持つという時代になっておりますが、かつては藩札や金貨銀貨、明銭や宋銭といった外国通貨を平然と事実上の自国通貨として使っていた日本人のしなやかさを思い出していきたいものだと思います。

竹札を入れる専用のふくさ財布を発売して一儲けしたいともくろむ、実は清談からは程遠い竹林銀行広報の筆者からの報告は以上です。

(平成30年4月19日 木曜日)


*竹林銀行へのお問い合わせは、こちらの総裁のお部屋まで。


竹札発行工程(物理的にはやすりがけに過ぎないが、通貨としての権利が付与される)

2018年4月18日

家のプリンタがついに成仏したのでこれからはコンビニプリントで対応しようと思う話






おはようございます。

2018年4月のプリンタ印刷に関する配信記事です。

プリンターと「ー」を後につけるのが、正式なプリンターの日本語表記であると決まったそうですが、昭和生まれの筆者としては、最初に日本に入ってきた「プリンタ」という表記のほうがしっくりするのでこれで統一させていただきます。

あらかじめご了承ください。

さて、自宅のプリンタでかれこれ数年間、いろいろ印刷していたわけですが、ついに「廃インク吸収パッド限界エラー」という死亡証明書のような表示がされてしまい、電源を切ってもその表示がされてできることは電源ボタンを押して電源を切るだけという状況に陥ってしまいました。

廃インク吸収パッドをメーカーに問い合わせて(エプソンです)、交換してもらえばよいのですが、すでにこのプリンタは足掛け5年以上使っているものであり、ついに見切って廃棄することにいたしました。

さて、次に印刷するときの方法について考慮が必要です。

新しいプリンタを購入するというのも手ですが、無線LANの設定が面倒だったり、インクの補充を行なったり用紙の確保を行なったりと非常に手間がかかります。

ですので、近くのコンビニでの印刷が、写真プリントに続いて普通紙でのコピーやプリントアウトにも手軽に対応できてきていることを確認したので、この後はこちらにシフトしようと考えております。

このように、例えば自家用車を持たずにカーシェアで対応するとか、自宅プリンタを持たずにコンビニプリントで随時対応するとか、このようなシェアリグエコノミーが通信技術の格段の進歩とアプリケーションの進化により急速に発展しているというのを感じているので、家の中もすっきりするし、当面の追加の出費も抑えられそうなのでこれで行こうと思います。

コンビニ(セブンイレブン)が近くにできたのはラッキーでした。

また、コンビニプリントの使い勝手などはレポートしていきたいと思います。

図らずも、断捨離を推進していっている筆者からの所信表明は以上です。

(2018年4月18日 水曜日)

2018年4月17日

昼食夕食と喫茶との中間の軽食をターゲットにした豆皿中華店がオープン(地域の話題)







おはようございます。

2018年4月の中華料理に関する配信記事です。

中華料理は筆者も大好きですが、例えば1人で中華料理屋に行きますと、青椒肉絲(チンジャオロースー)なりエビチリなりチャーハン(炒飯)といったメニューにいろいろと舌鼓を打ちたいところですが、残念ながら1品か2品で断念しなければなりません。

これは、中華料理が大皿で複数人で取り分けて食べるということを割と前提としていることから生じる葛藤なのかもしれません。

そこで、次は皿うどんを食べようかな、と思って今回その店を出たとしても、また時間をおいてその店に来た時には、やっぱり定番のチャーハンか餃子、という感じで、いつ同じシングルループの同じところを回っているということになりかねません。

したがって、このような一般の中華料理屋でメニューの冒険をしてみたいと思った場合、筆者としては勇気を振り絞ってたくさんの人を飲み会なりに誘って、大人数で乗り込めば、かなりメニューの幅が広がります。

しかしながら、いろいろな中華料理を食べたかったから大勢の口(人)を呼んだということでは、手間もかかるしそもそも人それぞれメニューの思考も千差万別なわけですので、これが最適なる解ではありません。

そんな問題点をうっすら認識したところで、ちょうど良さげな店が近所にオープンしたのでご紹介します。




福岡市の六本松に「豆皿中華Q」がオープン




筆者の地元の福岡市中央区六本松(六本木ではありません、ろっぽんまつです)にできた「豆皿中華Q」というお店です。

中華料理はいろいろな種類があるのに、普通のお店は大皿だから一品くらいしか食べられない、もっとちょこちょこいろいろな食材やメニューを楽しみたいよね、というコンセプトから生まれたこのお店、大皿から小皿を通り越しての豆皿メニューです。

まるで駄菓子屋のように、ちょこちょこした単価のメニューが並びます。

頼むのが面倒な人向けには、最初にとりあえず頼んだらいい豆皿9種が1プレートに載った「Qセット」をオススメします。

店長をやっているという、通称Qちゃんである「Q」と「9」を掛けてるんだろうと思うのですが、これで、9品の中華料理を小鉢で食べる感覚で楽しめます。

日本料理屋で出てくる付け出しが9種類、そんな感じですが、料理はいずれも小ポーションで安価ながら、味はしっかり研究されています。

この店ではお酒も量り売りで出しておりまして、小さいワイングラスになみなみと、ロゼワインなんかを注いでくれます。

文字通り、豆皿を下に敷いて、なみなみとついでわざと下の皿にこぼす、日本酒を升に入れたグラスに注ぐような感じで、なんだかお得な感じがするのは筆者だけでしょうか。

さて、オープン間もないところでしたので、追加でチャーハンの豆皿と、あとトマトと卵をざっと炒めたやつをいただいて、今回は早々に退散しました。

思えば、外食どころというのはランチやディナーを提供するところ、深夜までやっている飲み屋に加えては、それ以外の時間帯での喫茶という業態しかなかったところ、ちょっとした本当の意味での軽食、というジャンルはなかなかなかったなあと思い、飽和していると勝手に思っていた外食業界にもどうして進化の余地はあったのだなあなどと思った夜でした。

巷の喫茶店には軽食コーナーもありますが、これは、軽食というより朝食もしくは昼食を食べそびれた人が少し口にするといった性格のもの、もしくはランチそのものの場合であることも多く、本当の意味での小腹が空いたので少しつまむ、という外食業態は、この豆皿中華のような形として結構流行ってくるのではないかと思います。

バルウォーク、といういろんな店のいろんなメニューを少しずつ楽しむという食のイベントも、そこかしこで行われるようになりました。

我々の社会はまだまだ進化していく余地がありそうで楽しみです。

一緒に食べにいく友達が少ない筆者からの論考は以上です。

(平成30年4月17日 火曜日)

2018年4月16日

フェイスブックが米国大統領や上院下院議員から大きく批判されている中で同社株式をあえて推奨する意味





おはようございます。

2018年4月のテクノロジーの進化についての配信記事です。

フェイスブックに限らず、現在のアメリカハイテク系の株価についてですが、今これだけトランプ大統領に叩かれ、世間に叩かれ、公聴会まで引きずり出されている割にフェイスブックの株価が暴落していないのは、ひとえに、サイレントマジョリティーであるフェイスブックのメインユーザー層(ユーザーだけで20億人、アクティブなユーザーとしては10億人)が、そんなもの(ユーザー自身が登録した個人情報の流失)として、意外に冷静に捉えていることからであると思っています。

10億人といえば、世界最大の宗派であるキリスト教カトリック(11億人)に迫る数です。

有史以来、言語や宗教、通貨以外のサービスとしてひとつの企業が提供する商品やサービスが世界を席巻したことがあったでしょうか。

筆者は寡聞にして知りません。

フェイスブックに対してよくわからない企業として質問をぶつけている高齢の米国上院議員などにとっては、フェイスブックなど無用の長物でしょうし(彼らは功なり名を遂げていて、あとは余生を穏やかに過ごしたいと思っているはずです)、これは、ユーロにとどまるイギリスのメリットはないから離脱しろと騒いだかつてのイングランドの旧守派(シニア層)と同じようなものだと思うのです。

この点、たとえば、自動車という商品製品は世界中に広がっており、この「走る鉄のイノシシ」というテクノロジーによって毎日何十人何百人の単位で世界中のどこかで人が死んだり傷ついたりしているわけですが、すでに時代を自動車以前や飛行機以前に戻すことを本当に主張する政党なり団体なりがあるとは思えません。

こうした、すでに世の中に広く受け入れられている製品や商品、サービスだってコモディディだって、最初に登場した時は、巷で言われる破壊的テクノロジーだったはずです。

ある一定以上のレイトマジョリティーもその存在を受け入れ、その便益を長い時間にわたって享受したところで、事実上の「導入」が完了したとみなせます。

決して安全性についてもっとも懸念する層(この場合はアメリカ議会の公聴会にてザッカーバーグ氏を質問攻めにしてつるし上げた議員たちおよびそのような議員を国の代表として選挙で選ぶ選挙民)の意識する「要求水準」を満たしたわけではないということに留意しなければなりません。

人が一人も死なない状況になるまで自動車や飛行機の普及に待ったをかけることはできなかったわけです。

フェイスブックやアマゾンといった、情報を根こそぎ持って行くように思われる産業に対しても、同様にいわゆる旧守派がアレルギーを持ちますが、これも自動車や飛行機と同じく、時間の経過によってそのサービスから便益を受ける層に入れ替わって行く段階で、自然とそうした批判も聞こえなくなってくるものだと思います。

自動車だって飛行機だって、人の命を根こそぎ預かって高速で移動する、という意味では、フェイスブックなどよりよほど危ないものでしょう。

具体的に、フェイスブックにより人が直接的に死んだのかといえば、自動車や飛行機並には論じられないし、フェイスブックはあくまで場を用意しているだけで(プラットフォーム)、そのサービスの乗り手である個々の人や組織が、それをどう使うかで結果は全く変わって行くという意味では、テロリストが飛行機の操縦桿を奪ってビルに突っ込んだ、飛行機製造会社に対して公聴会に呼び出すという、100年前なら通用したかもしれないけれども今では関係ないでしょうといわれかねないことだと思うわけです。

そのような巷の、普通の認識の通り、長期(10年)チャートで見るに、フェイスブックの株価は一本調子で上昇しており、今の踊り場価格から下がるとは思えません。

むしろ、これだけ世界中を騒がせておきながら、この株価に留まっているのが、逆に同社のサービスを世界中のサイレントマジョリティーである20億人のユーザーたちの明確な支持があるからだと思っています。

これは、別に筆者がザッカーバーグ氏のカリスマ性に賭けているわけではありません。

彼は33歳にして、ハーバードのオタクから起業家、一気にビリオネア、そして公聴会(日本で言えば国会の証人喚問)に呼び出されるというジェットコースター人生ですが、別に彼でなくてもテクノロジーの進化により同様のサービスが生まれたであろうと筆者は考えております。

この点、歴史小説「坂の上の雲」のあとがきで司馬遼太郎がいみじくも言っていた、秋山兄弟がたとえいなければいない場合であっても、明治のほかの誰かがその地位を占めたであろうという言葉と同じような感覚を持っています。

さらに、フェイスブックの企業としての比較優位性その他をとりわけ信頼しているというわけでもなく、筆者としては、単に自動車や飛行機が生まれた、産業革命が起こった、農業革命が起こった、そのような時代の節目にあってそのテクノロジーの担い手であるもの(組織とか企業体とか)に張るか張らないか、そのどちらが面白いかと言えば、張っとくほうが面白い、人生生きている実感があるなという程度の思いです。

また、同じ最先端テクノロジー会社であるグーグルに代表される検索サービスは、実は巨大なクローズドサービスであるSNS内の発言や情報は拾えないという究極の問題があります。

今の世の中、公開ブログや公開サイトに迫るSNS内のクローズド情報の中のほうにこそ、真の情報が含まれていることになっており、これはオススメの店を教えてもらうには公開情報よりも信頼できる友人からの口コミが一番、という感覚にも合致します。

そういう意味では、公開情報を検索し尽くしているグーグルを買っている以上に、SNS内の情報に価値を見出すならば、むしろフェイスブックこそグーグルよりポーションを厚めに置いておくべきだとすら思います。

どうせ張るなら、世界が前に進むような会社の株を買いたいものだと思います。

個人的な見解は以上です。

(平成30年4月16日 月曜日)

2018年4月15日

ドイツと日本の大きな歴史の類似点についてざっくりとした見解を述べておきます






おはようございます。

国際派とは到底言えない筆者からの2018年4月の国際関係に関する教養的配信記事です。

ドイツと日本、先の第二次世界大戦で日独伊軍事同盟を結び共に敗戦国として辛酸をなめたという近現代史を持っておりますが、それ以外にも、共に勤勉な国民性といったところや経済活動がうまい、または組織で動くと力を発揮するといった似たような国民性を持っているように感じます。

こうした類似性がどこに由来するのか、それはもしかしたら両国の歴史的背景が意外に似たようなものであるからかもしれないと思いまして筆をとりました。

ドイツは、かつて神聖ローマ帝国が支配した国でした。

しかし国土は森に覆われ、あまり領土内での人の行き来がしにくい土地柄であったことから、どうしても地方政権たる「領主」の力が強いままで推移したという歴史があります。

隣のイギリスやフランスが、早くから統一王朝をもって相互に大きな政治的パワーでぶつかった、といったような歴史を持たなかったのです。

そうして、神聖ローマ帝国の皇帝位のハプスブルグ家による事実上の「世襲」が始まると、オーストリアを地盤とするハプスブルグ家になびき、これまでの旧教(カトリック)を奉じる取り巻きの領主たちと、ルターによる宗教革命を経て新教(プロテスタント)を奉じる独立した領主たちによる領地がそれぞれに、独立した領主による宗教的政治的支配を高める一方になっていきます。

こうして、事実上神聖ローマ帝国はただのお飾りとなり、まさに日本における戦国時代、室町将軍の地位がほぼ名目上のものとなってしまったことと同じような状況になっていくのです。

しかも、日本の戦国時代においては、まだ宗教対立というものは世界的レベルで言えばそんなでもなかったところ、ドイツにおいては、同じキリスト教でも旧教と新教という、お互い異端としていがみ合う間柄でありますことから、より先鋭的に、おのおのの領主は、まさに他国の国王並みの権力(政治的にも宗教的にも)を事実上保持することとなっていくのです。

こうした作用が働き、さらに神聖ローマ帝国(神聖ローマ皇帝)は実のない、名目だけのものとなっていくのです。

そんな中、なんと神聖ローマ帝国に皇帝が立てられなかったという大空位時代といった時代も出現し、最終的に、この新教旧教の対立の局地として、ヨーロッパ最大かつ最後の宗教戦争である三十年戦争というのが起こります。

そうしてその三十年戦争の講和条約が締結されます。

ウェストファリア条約といいます。

世界最初の近代的な国際条約とされておりまして、ウェストファリアは、ネーデルラントに接したドイツ西部の地方の名前です。

神聖ローマ皇帝、ドイツの66の諸侯、フランス、スウェーデン、スペイン、オランダなどの代表が参加した、世界で最初であると言える大規模な国際会議を経て、1648年にようやくウェストファリア条約が締結され、三十年戦争は終結したのです。

これにより、ドイツの66にも及ぶ諸侯は、ほぼ「国」としての存在と同一視できる程度の宗教的政治的力を認められることとなり、神聖ローマ帝国はこれをもって事実上終焉するということになります。

こうして、領主とか諸侯と呼ばれたドイツのこれらの「国々」は、以後名実ともに「領邦国家」と呼ばれることとなり、それからさらに200年以上、それぞれ「独立国」としての事実上の体裁を保つことになるのです。

日本においては、ちょうど明治維新による国家統一(1868年)の前、それまでで最強の徳川幕府による事実上の全国支配が始まったものの、あくまで日本全国は諸藩による政治裁判権に服しており、統一国家とはみなせなかったわけですが、ドイツにおいては、ウエストファリア条約によって、より領邦国家の地位が強固に「確認」されたことから、戦国時代を経て幕藩体制に取り込まれていった日本の三百諸侯(藩)よりもより先鋭的に、各地方の独立色が強く、近代統一国民国家の成立には、それから共に200余年を必要としたという意味で、非常に似通った近代史を持っているのです。

ドイツの近代国民国家としての統一は、日本より遅れて1871年、ドイツ人がホーエンツォレルン朝プロイセン王国の国王ヴィルヘルム1世を「全ドイツ帝国の皇帝」として戴くことを決め、ドイツ人の統一国家を成立させるまで待たなければなりませんでした。

その後の、近代国民国家を後発ながら成立させた両国は、これまた同じような国家発展と対外主義を持ち、そうして第二次世界大戦のヨーロッパおよび極東のそれぞれの枢軸国の盟主として、世界の連合軍相手に戦い、そしてアメリカイギリスフランスといった西側諸国に加えて、ソヴィエト・ロシアによる侵攻(ドイツにとっては一旦ロシアに攻め入っているので逆襲)を経験し戦後を迎えてその後の経済発展を行ったというざっくりとした歴史認識になるわけです。

非常に面白い観点であろうと思います。

さらに遠い昔、そもそもドイツのゲルマン民族を最初に民族移動に駆り立てたのは、遠く東アジアの北方からシルクロードやステップロードを超えてきたこちら側の騎馬民族の動きであることからも、日本とドイツには何かと縁深いものがありそうな気がします。

ここまで延々と書きましたが、ドイツはもとよりヨーロッパには行ったことがございませんので、知っているドイツ人(超人?)といえばブロッケンJr.とカール・ハインツ・シュナイダーくらいという、そんな程度の筆者からのつぶやきは以上です。

(平成30年4月15日 日曜日)

2018年4月14日

アメリカがイギリスフランスと共同してシリアを空爆した報に日本はどう声明するか






おはようございます。

2018年4月の国際政治に関する配信記事です。

ついに、シリアへの米国英国仏国の共同の空爆攻撃が行われた模様です。

シリアへの空爆については、2017年4月にも行われていますが、さて日本は本件に対してどのように対応するか、非常に微妙かつ双方にとって良い顔をした、有り体に言えばこうもり的な対応に終始するはずであるという予測をしますので披瀝します。

まず、前回の空爆に対する声明は、以下にあります。

【前回の声明】
https://www.kantei.go.jp/jp/97_abe/actions/201704/07kaiken.html

政府公式見解ですので、全文を引用いたします。

***

 平成29年4月7日、安倍総理は、総理大臣官邸で会見を行いました。

 総理は、シリア・アラブ共和国の情勢について次のように述べました。

「シリアにおいて再び化学兵器によって何の罪もない多くの一般人が犠牲となりました。幼い子供たちもが犠牲となった惨状を目の当たりにして、国際社会は大きな衝撃を受けています。極めて非人道的であり、国連決議にも反します。
 化学兵器の拡散と使用は絶対に許さないとの米国政府の決意を日本政府は支持いたします。その上で、今回の米国の行動はこれ以上の事態の深刻化を防ぐための措置と理解しています。
 そして、東アジアでも大量破壊兵器の脅威は深刻さを増しています。その中で、国際秩序の維持と同盟国と世界の平和と安全に対するトランプ大統領の強いコミットメントを日本は高く評価します。
 今後、米国を始め国際社会と連携をしながら、世界の平和と安定のために日本は果たすべき役割をしっかりと果たしてまいります。」
シリアへの米英仏の空爆が行われたようです。前回(昨年4月)同様、日本は微妙な対応をするでしょう。

***

さて、ここに書いてあることは非常に勇ましいのですが、ここに敢えて書いていない(言えない)部分があります。

シリアに空爆したという米国ほかの国としての行為に対して、いいとも悪いとも何も評価を加えていないのです。

あくまで、米国の一般的な「化学兵器と拡散と使用」「国際秩序と世界の平和と安全に対するトランプ大統領率いる米国の強いコミットメント」については高い評価を手放しで与えて支持しているのにすぎません。

空爆そのものを国際法上正当化するのは難しいという、平和国家日本を彷彿とさせる態度をとっている、というのは早計です。

より直接的には、シリアの背後にいるロシアに対して、どのように対応するのか日本国としてスタンスが決まっていない、もしくは曖昧であるためこの点については触れたくないのです。

ロシアからは四島を取り返したいし、そのために決定的にロシアと断絶するのは得策ではない、という意見もあれば、どうせ返す気のない四島にこだわって弱腰外交(共同投資という名の経済支援)を続けていても実ることはない、実力行使を行えといった意見までいろいろあるので、統括する外務省や外務大臣としても、首相に対して空爆そのものの評価については棚上げしておくしかない、ということなのです。

ですので、空爆そのものを支持評価できない後ろめたさから、勢い他の部分では一生懸命言葉を尽くして言辞を弄して粉飾、お化粧したコメントとなっている、このように筆者のような者には映るわけです。

さて、これを読んだ海外のメディアは、そんな日本人の国際社会に向けた「忖度」など全く普通に理解しませんので、即日米同盟にのっとって「日本が空爆を支持(Japan supports airstrikes)」と報じます。

そして、こう書いてくれるのは、実は日本の外交当局(外務省とか外務大臣とか)にとっては、むしろありがたい勘違いということもあるのです。

さて、今回はどのような声明がなされるのでしょうか。

国際社会を渡り合っていくには、いろいろと勉強する必要がありそうです。

こうした事例に多く触れていけば、日本が置かれた立場や方針に沿った、対外的な声明の発し方や読み方が深まることだと思います。

日本には、言葉に宿る霊的な力が信じられており、それは言霊(ことだま)として一般にも知られています。

聖書にもはじめに言葉ありき、と記されていることからも、何を言うのかその背景を考えることは、このテクノロジー全盛の時代においてもとても大切だと思います。

語彙がなかなか増えない筆者からは以上です。

(平成30年4月14日 土曜日)

2018年4月13日

個人情報プラットフォーム上の無料ネット配信広告ビジネスモデルの曲がり角






おはようございます。

2018年4月のネット配信広告に関する配信記事です。

このブログにもネット配信広告が配信されていますが、思えばいわゆる大衆に対する広告宣伝手段は長らくテレビやラジオが事実上独占していました。

しかし、インターネットと3G4Gという通信手段の高度化により、もはやテレビラジオ電波を受信して映像を自宅に据え付けたテレビや(携帯はできるものの)ラジオで聞いたり観たりするというスタイルにもはや大衆は耐えられなくなってきているのかもしれません。

代わって、PCだろうがタブレットだろうがスマホ画面だろうが、各個人は自らの知りたい興味がある動画や画像、映像に文字情報まで自らの検索によって勝手にたどり着く強烈なプルマーケティングの時代になってきたと言えます。

テレビ番組、特に報道番組の類は今現在ホットなニュースを、テレビ配信だけでなくインターネットのポータルサイトにも「配信」して少しでも視聴者をつかもうと必死です。

(直近では19歳の少年法適用年齢の現職警察官(巡査)が、滋賀県にて上司の41歳巡査部長を所持した拳銃で射殺するというショッキングな事件が起こりましたが、こうした類のニュースはテレビ電波に加えてインターネットでの報道動画でも同様なものが流れ、速報性を高めようとしています)

さてそのようなインターネット全盛の時代にあって、各ポータルサイトの運営者(YAHOOなど)やプラットフォーマーと呼ばれるそれ以上に強力な米国企業群がどのようなモデルで稼いでいるかというと、それはかなりの部分、そうした無料のプラットフォーム上に散りばめられたネット配信広告料に拠るところが大きいわけです。

最近、フェイスブックの個人情報が1億人弱分不正な経路で流出し、さまざまな事実上のマーケティグ(大統領選挙も含む)に使われたという「疑惑」で米国議会は33歳のマーク・ザッカーバーグを呼び出し公聴会にていわば吊し上げを行なって溜飲を下げました。

学生時代に起業して無料同窓会サイトを世界一の個人情報プラットフォーム「フェイスブック」に育て上げ億万長者となり、そして33歳にして国会議員の大半が動員された議会の公聴会において追い込まれるという、これはこれで波乱の人生ですが、こうした世界中の人類のネットシフトにおけるプラットフォーム上に広告を散りばめるという無料ネットサービスビジネスの広告依存度の高まりは、まさに「他人のふんどしで相撲を取る」というものではないかと保守的な議員から槍玉に挙がったわけです。

こうすると、今まで無料で構築できていた個々人の例えばフェイスブックページにおいても、例えば会費制といった有料サービスに移行せざるを得ないのかもしれません。

いい加減、視聴者の方も、限りなくしつこく配信される広告にうんざりしはじめており、ネット技術にはネット技術で対抗とばかり、フィルタリングといってそもそも(目にうざったいポップアップ系の)広告を掲載させない技術も急速に広まっており、この点でもいたちごっこが続いています。

さてインターネットの世界においても、適度適切な規制による衡平な競争環境が担保され、適切な広告が配信されるといった業界整備が世界的に進むのか、そうではなく戦国時代がまだまだ続くのか、不確実ながら楽しみである点もあります。

ブログの広告代は雀の涙の筆者からのつぶやきは以上です。

(平成30年4月13日 金曜日)

2018年4月12日

新しい木札(竹札)通貨が社会を救うかもしれないと思った面白い企みの話です







おはようございます。

2018年4月の新しい「通貨」という考え方に関する配信記事です。

もともと、お金という者は人間が開発したものすごい「仕組み」です。

どのように「信用」を付与するのか、これは現在では「国家」がただの紙切れや金属片に「価値」を強制的に与えて、その国のほぼすべての人間に加えて外国の人の多くもそれを信じているという「状態」が通貨が流通しているという状態であるということになります。

そこで、いきなり全世界で核戦争となり世は世紀末、という漫画「北斗の拳」や漫画「火の鳥(未来編)」のような状況になった場合、通貨は後ろ盾を失い、急速に単なる紙切れと化していきます。

現実に、第一次大戦直後のドイツでは、朝と昼と夜とでパンの値段が変わっていくというようなハイパーインフレが起こりました(歴史の教科書に載っています)。

第一次世界大戦に負けたドイツは、戦勝国に対して賠償金を支払います。

最初の10億金マルクは戦後の1922年に支払われましたが、同時にハイパーインフレーション(激しいインフレ)が起き、ドイツ経済は大混乱に陥ってしまうのです。

金の兌換券で支払うと国内の金が流出して貨幣価値が暴落することを懸念したドイツ政府は国家の資本不足を賄うために不換紙幣を増刷し、それでも足りずに別の特別の政府紙幣をばら撒くしかなくなったのです。

ドイツのマルクの外国為替レートの推移を見ると、そのインフレの激しさ(貨幣価値の下落)がわかろうというもので、

・ 1919年1月のレート 1ドル=8.9マルク

だったのが、

・ 1923年1月 1ドル=5万マルク
・ 1923年11月 1ドル=4兆2000億マルク

というふうに、指数関数的に急上昇してしまったのです。

これは、ドイツ国民のみならず、世界中のどの人もが、ドイツのマルクという通貨に何の価値も抱かなくなったということと同じです。

その辺の紙切れ以下の価値となったというわけです。

大八車みたいなのに、マルク紙幣を山盛りにして、パンを1つ買いに行くというような状況ですね。

こうして、そして1923年11月の時点でデノミネーション(通貨単位変更)の実施として、新通貨の発行が主張しされ、ドイツ・レンテン銀行を設立して11月15日にレンテンマルクを発行したのです。

1兆マルクを1レンテンマルクとするという、漫画「ドラゴンボール」のスカウター戦闘力も漫画「ワンピース」の海軍からかかる懸賞金も驚きの「ものさし」の拡大変更です。

さて、通貨というのはこのように信用している人にその価値の源泉があるということがわかりました。

そうすれば、日本銀行券として流通している「円」ほどではないけれども、ある一定の、ある地域の顔が見える者同士で限定的に流通する通貨というものだって、本当は簡単に作れるはずなのです。

通貨としての表示に一定の「合意」があれば、コインでも紙幣でもいいわけですが、ここでは無くさないように適度な大きさである「木札」「竹札」を用意します。

そして、適当な焼きごてによる「刻印」を付せば「木札」ならぬ「竹札」通貨の出来上がりです。

竹札の価値は、「円貨」では測れません。

もし円貨で測ってしまうと、今の時代その情報を聞きつけたまじめな公僕である規制当局(金融庁等)からすぐ問い合わせという名のお達しやお尋ねがかかってきてしまいます。

あくまでも、木札竹札(以下単に木札とか竹札とか適当に呼びます)であり、その価値は厳密には「あるかもしれないが、円貨では測れません」というものです。

人の信用や企業やブランドの信用というのも、法定貨幣では測れないという意味では似たようなものではないでしょうか。

その木札を二枚持っている人がいるとします。

その人に、ラーメンを作って提供するということをするサービス提供者が現れ、そしてその木札がラーメン提供者に渡ったとします。

これで立派な物々交換、サービス取引の成立です。

木札にラーメン一杯分の価値があるのでしょうか。

違います。

木札二枚分の「信用」がラーメンを提供した人に渡っただけです。

その木札二枚を銀行の窓口に持って行っても、預け入れてはくれないでしょう。

しかし、木札二枚で会議室を貸してあげる人、木札二枚で30分悩みを聞いてくれるという人なら現れるかもしれません(私なら聞きます)。

そうすれば、人々の間を木札が流通し、木札は人々の間を旅してサービスや価値やモノの移動提供による社会全体の富や喜びが増えていくのです。

木札自体を作り出すのにもコストがかかります。

裏の竹林に分け入って竹を切ってきて、それを鋸で適当な大きさに切って焼き印を付す。

やすりで削ってけがをしないようにもしないといけません。

しかし、これを工芸品として売り出すというわけではなく、単なる信用価値の移転手段として、ある一定の人間集団が認知すれば、それは立派なサービス・モノの媒介手段となるわけです。

夕食で余ったカレーでも、

ノートの切れ端でも、

半分残ったポストイットでも、

もう乗らない余った自転車でも、

ふろの残り水ですら、

法定通貨である「円」で中古屋に売り払うよりは、よほどモノの本来価値に即した木札のやりとりができそうではありませんか。

このような企みは、一人ではできません。

通貨というのが複数の人間で構成する人間社会で通用するものである以上、必ず複数の人間による共通価値認識が必要になるのです。

値付けは自由です。

木札一枚でフェラーリをあげてもいいし、

木札一枚でお茶一杯出してあげてもいいのです。

多くの取引事例が相互作用して、そのうち、通貨としての共通価値がなんとなく認知されてきます。

面白いことだとは思いませんか。

毎日5,000円の昼食を食べていた人が、お金が足らないので2,000円に食事になったというより、これまで500円ランチばっかりだった人がたまに1,000円出してカレーの大盛りを食べるようになったということのほうが、人はうらやましいと思うそうです。

相対的なランチの値段は、2,000円の方が圧倒的に高いにも関わらず、です。

人間、このように物事が発展していく方に心を寄せるという性質があるようなのです。

竹札通貨についても、成長しているという実感が人を巻き込み、社会運動になっていくような気がしてなりません。

このような面白企みに乗っかってみたいと思う方、遠慮なくお問い合わせください。

タケノコ掘りが楽しかった思い出を持ちます筆者からの回想は以上です。

(2018年4月12日 木曜日)

2018年4月11日

日本の携帯電話大手が協力してついにSMSの進化系メッセージアプリをリリース







おはようございます。

2018年4月の携帯ガジェットアプリに関する配信記事です。

ついに、日本国内のメッセージアプリLINEの牙城が崩れる日がやってきたのかもしれません。

ドコモ、au、ソフトバンクの日本携帯大手3社が、既存のSMSを進化させた「+メッセージ」を導入すると発表したのです。

これは、NTTドコモ、KDDI、ソフトバンクの3社が共同して、「携帯電話番号だけでやりとりできる」新しいメッセージサービスをリリースするというものです。

これまで、携帯電話番号しかわかっていない相手に対しては、SMS(ショートメッセージサービス)という70文字限定の文字情報しか送れませんでした。

たまたま、その番号に紐つけられているスマートフォンが、送信者も受信者もiPhoneシリーズであったような場合には、アップルのiPhone端末で利用できる「メッセージ」というアプリに切り替わり、青い色のメッセージで文字数ほぼ無制限でテキストメッセージや動画写真も送ることができたくらいでしたが、今後は、この「+メッセージ」を使うことで、携帯電話キャリアをまたいでの端末同士で、携帯電話番号のみで、テキストなら全角最大2,730文字、写真や動画の送受信も可能になるという優れものです。

「+メッセージ」のメッセージは、チャット形式でやり取りするもので、専用のスタンプやグループメッセージも利用することができます。

メッセージの送受信にはデータ通信料のみがかかるだけです。

そうです、この機能、そのまんま現在日本のシェアをほぼ握っている「LINE」に似たものです。

LINEを使うには、携帯電話番号が付いた専用スマホ端末に、個別のLINE IDを付与して事実上携帯キャリア間をまたいだ情報やり取りサービスを展開してきましたが、今後は携帯電話番号のみを唯一のキーとして、動画写真のやりとりができるようになるわけですから、その衝撃は大きいものとなるでしょう。

リリース予定は、2018年5月9日から3社のスマートフォンやタブレット向けに提供、とあります。

AndroidもiOSでも対応可能です。

そして、大手キャリア3社以外のいわゆるMVNO(新通信事業者、格安スマホ)と呼ばれる新規通信業者が提供する端末に対しても、導入希望に応じた対応となりますが、サービスリリースを広めるべく検討するとのことです。

これは、究極的な日本人向けチャットサービスとして爆発的に広まりそうな予感です。

LINEやFacebookといったSNS機能に乗っかったメッセージ機能だと、どうしても個人情報の不正取得があったりスパムメールが配信されたりと、使い勝手と安全性に不安を持つ層には、うってつけの商品だと思われます。

今後の展開に期待したいと思います。

メッセージを出す相手が少ないですが、文章は意味なく長いと不評の筆者からは以上です。

(2018年4月11日 水曜日)

2018年4月10日

日本サッカー協会はロシアW杯直前に代表監督のハリルホジッチ氏を解任して西野監督を招聘






おはようございます。

2018年4月のサッカー日本代表に関する配信記事です。

日本代表は、今年の6月に迎えるロシアワールドカップに向けた最終調整においても、全く調子が上がってこないチーム状況に対し、ハリルホジッチ監督を更迭するという大ナタを振るいました。

後任は西野監督です。

Jリーグ最多勝利監督として、輝かしい実績を国内では積んでいます。

それでも西野監督の代名詞は、日本サッカー史に燦然と輝く「マイアミの奇跡」と呼ばれる、1996年アトランタオリンピックでのU23オリンピック代表の戦いでなんと日本がブラジルに1−0で勝つという「ありえない」試合を打ち立てた立役者であるということです。

当時フル代表を練習試合で破るほどに最強と呼ばれていたブラジルが放ったシュートは計28本、対する日本のシュートは4本でした。

それでも、GK川口能活の神がかったセーブと、数本のシュートがゴールポストを直撃するという運も味方し、最後までシュートの雨を浴びボール支配率ほぼ100%のブラジルは、ついに日本のゴールを割ることができなかったのです。

日本サッカー史上、最高の快事であり、ブラジルにとっては、まさにマイアミの屈辱として長く記憶されたのです。

この結果を招来するために、日本側は自らの実力を冷静に分析し、ブラジルのスーパースター選手それぞれの特長を消すためにマンツーマンで守備要員を配置し、攻撃面ではU23のオーバーエイジ枠で採用されたCB(センターバック)とGKの連携に勝機ありと踏んで、後半の一瞬の隙をつき、ゆるいロングボールをCBの裏に蹴りこむというほぼワンチャンスをものにして得点を挙げました。

しかし、その後の日本サッカー協会は、自らの代表選手の活躍を、アトランタ五輪大会後、日本サッカー協会(JFA)技術委員会によるJFAテクニカルレポートの中で、

「守備的なサッカーで将来につながらない」

という厳しい評価だったのです。

この自らの身体的能力や個々の選手のパフォーマンスを完全に無視したかに見える、偉そうな高説により、その後の日本代表は力をつけつつも、1998年フランス大会以降なんとかワールドカップの本戦に出場することはできておりますが、大一番であるワールドカップ本戦では控えめに言って惨敗、といった試合が多くなっております。

これは、日本代表は、ワールドカップ予選で当たるアジア勢に対する戦い方と、ヨーロッパや南米、アフリカといった真のサッカー強豪国がひしめいているワールドカップ本大会で求められる戦い方が全く別物であるという難しさに通じるところなのです。

ですので、ワールドカップ本戦を直前に控えたところでの監督解任というのも、それはそれで悪手ではなく、日本が日本としてもっとも相手の良さを消すという現実的な戦い方にシフトしたというように捉えることもできると思います。

西野監督に、20数年越しの「奇跡」を期待したいと思います。

サッカーは小学生のときにDFを少しやりましたが、ほぼ素人の筆者からは以上です。

(平成30年4月10日 火曜日)

2018年4月9日

コインチェックをマネックス(8698)が36億円で買収して仮想通貨事業分野に本格進出





おはようございます。

2018年4月の仮想通貨についての配信記事です。

日本のオンライン証券会社グループを形成するマネックスグループ(8698)は2018年4月6日、仮想通貨業者のコインチェック(東京・渋谷)を買収すると発表しました。

4月16日付で同社の全株式を取得するとのことです。

買収額は36億円。

マネックスグループは仮想通貨事業を成長分野と位置づけ、今回の(傷ついた)コインチェックの買収で本格参入し事業基盤を拡充したい考えです。

なお、コインチェンクについては、2018年1月に突如として同社が顧客より預かって管理していた仮想通貨(XEM(ネム))のほとんど、当時の時価総額にして約580億円もの盗難があり、26万人にも上るその盗まれた顧客に対して代わり金を約460億円の「円」で返却したという記憶が新しいところですが、その後金融庁から改正された資金決済法に基づく業務改善命令を2度に渡って受けるなど、抜本的な経営体制の刷新なければ金融庁に対する業務登録などできないという状況にあり、喫緊の課題として迫られていたということです。

460億円もの代わり金を事実上の損失補填として顧客に支払っておきながら、なお株式売却額が36億円も残るという事実に驚きですが、これで、コインチェックの創業者である
和田晃一良社長、大塚雄介取締役ら経営陣および、これまでのラウンドで同社に資金を提供していたベンチャーキャピタル等は、一定の手金を得て解放されたことになります。

ここからはマネックスグループが代わって100%子会社としてのコインチェックを、無事金融庁の登録業者として登録完了すること、これが当面の課題として残ります。

マネックスグループには、往時のオンライン証券を金融庁と協議しながら規制なり投資家保護の枠組みを作ってきたという自負があり、仮想通貨についても、同様に規制当局と議論しながらそうした枠組みづくりを作って行きたいという意向のようです。

しかし、ゲームプレイヤーというよりゲームマスターやルールメーカーという役割になるこれらの役割を一民間企業が全て担うことを、規制する側がよしとするかは未知数です。

それでも、火中の栗を拾いにかけたマネックスの決断を興味深く見守りたいと思っています。

コインチェックの口座にXEM(ネム)を保有していて盗まれた26万人のうちの一人ですが、相変わらずコインチェック内に資産を保有している、意外に頑固な筆者からのコメントは以上です。

(平成30年4月6日 金曜日)

2018年4月3日

本格的にGoogle Mapのカーナビゲーション機能をメインで使ってみていろいろ気づいた話






おはようございます。

2018年4月のカーナビゲーションシステムに関する配信記事です。

カーナビという、これまで自動車専業メーカーとその周辺のパーツ会社の独壇場であった世界にGoogleがMap機能を拡充する形でカーナビゲーション機能で殴り込みをかけて来て数年、いよいよその性能が既存のGPSでの車載ナビゲーションシステムに迫って来ているように感じます。

今回は、その技術進歩をひしひしと感じるべく、長距離ドライブにおいて初めて車載のカーナビゲーションではなくiPhone7のモバイル通信機能(4G)を利用したGoogleMapを利用してみたそのレポートです。

福岡市中央区を出て、大分県玖珠郡九重町、いわゆる日本一の大吊橋がかかっているあたりまでのドライブで、往復で利用してみました。

具体的には、持っている手持ちのiPhone7でGoogleMapのナビ機能を起動させ、運転席の前のメーター表示のところに立てかけておくだけです。

なお途中で電源が切れないように、電源もシガーソケットから給電してつないだままにしました。

これで準備完了です。

…結果、片道あたりこれまでの車載カーナビを利用したドライブより約10分程度の「短縮化」を図ることができました。

理由を大別して書いてみようと思います。




道路の混み具合をリアルタイムで把握している模様




GoogleMapでは、リアルタイムで道路の混み具合を把握しているようです。

したがって、いつものカーナビでは途中の高速ではやたら到着時刻が前倒しに(早く)なっていくのに、目的地周辺や帰路の自宅の周辺では逆に到着時刻が遅れていくというのが通常でした。

これは考えてみればそのとおりで、普通の車載カーナビでは道路の混み具合を把握していても、道路は例えば一般道なら時速40km、高速道なら時速100kmといった風に決まっている速度から到着時刻を割り出しているだけだと思われるので、こうした傾向になるのは仕方ないものだと思っていました。

しかし、GoogleMapは違います。

到着時間が、走っても走っても、ちょっと渋滞にかかっても、それでもなかなかブレないのです。

2時間弱の行きの片道ドライブの時間、最初に表示された到着時間を若干(数分)早いだけで、目的地の九重町に到着しました。

帰りは、福岡市内が渋滞していたこともあり、帰り始める際に表示された到着時間より若干遅れましたが、それでも数分程度の遅れですみました。

これは、途中の高速道路でかなり到着時間が繰り上がり、そして帰宅寸前でズーンとまた遅れるといういつものカーナビの20分以上の上下動のブレに比べると、抜群の安定感です。

逆に、どんなに高速を快調にとばしても到着時間はほとんど繰り上がりませんし、逆に高速のジャンクションで軽い渋滞にハマったとしても、それを見越して到着時間を計算しているであろうGoogleMapの到着時間は微動だにしないのです。

これはすごいことだと思いました。

つまり、車の到着時間というものは、流れにのって(渋滞でもスイスイ高速でも)、それなりのスピードで運転した場合、そんなに早くなったり遅くなったりするものではなく、限りなく統計的に近しい結果と同値になるということなのです。

個々の一般ドライバーの技量など、たかが知れているのです。

これは、例えば高速道路でとばしすぎるといった勢いに任せるのではなく、また渋滞で無駄に遅れるといらいらすることもなく、淡々とドライブできるということです。

つまり、刻々と変わりゆく外部要因を全て織り込んだ上での到着時間の表示なので、自らの努力ではどうしようもない渋滞や工事や事故といった外的要因にいちいち主観的に振り回されることがなくなるのです。

高速でできるだけ到着時間を手前にするように稼ごうとか、渋滞を抜けるために無駄に回り道や抜け道を探すといった決まって徒労に終わるような姑息な手段を取らずにすみます。

このような「想定」を刻々と変わりゆくマップ上の全ての要素を織り込んで、最適なルートを適宜提示しているという安心感があるのです。

そして、通常のカーナビとは違ったかなりの強気な到着時刻提示です。

本当に着くのかこんな早く、と思っていたらそれよりも早く到着してさらに驚きました。

本当はもっと混んでいるはずの都市部への帰りについても、適宜適切な帰宅経路を示してくれるので、普段はこんな道使わないのだけどと思いながらその通り進んでいくと、不思議に時間が短縮されたような感じでした(繰り返すようですが、距離が近いというわけでははく一見回り道や曲がる回数が多いなと思うのですが結果としてはなぜか早く着くという感じです)。

これが機械学習を繰り返したテクノロジーの成せる解決策なのかと非常に驚きました。

さらに驚いたのは、グーグルマップを差し置いて、明らかに筆者が知っている道の方が早いと「判断」した数本の行きの道順が、帰りの時点ですでにしっかり「学習」されて、まさに将棋ソフトがより良い手を指すようになるように「改善」されていたことです。

これには驚きました。

他のユーザーの方の事例では、こちらは首都圏にお住いの方ですが、渋滞が田舎福岡の比ではないので渋滞にはまると大変なところ、なんと渋滞部分の首都高速は下道に降りた上で、そして渋滞が緩和されたところで再度首都高に乗るように指示を出す、というような話もありまして、さもありなんと思った次第です。

テクノロジーは刻一刻と進化しています。

ドライブが変わったような気がしました。

次回からも、Google Mapsメインでカーナビを考えようと思いました。

持っているカーナビが古すぎて、よく水の上や山の中を車が疾走(失踪)している運転技量不明な筆者からのドライブレポートは以上です。

(平成30年4月3日 火曜日)

2018年4月2日

配車シェアリングサービスのUberが東南アジアも現地業者に任せて撤退とのこと






おはようございます。

2018年4月の世界的企業買収に関する配信記事です。

米国発の配車サービス世界大手のUberの世界展開にさらに大きな変化が起こっています。

Uberが、その直営事業としての展開を、ロシアおよび中国ではすでに諦めて一旦撤退していますが、このたび、東南アジアの事業についても撤退を決めたとのことです。

Uberは米国時間2018年3月26日、東南アジアの事業を、同地域で競合するGrabに売却することで合意したと発表したのです。

その声明によると、Grabはカンボジア、インドネシア、マレーシア、ミャンマー、フィリピン、シンガポール、タイ、ベトナムという広い地域で展開されているUberの全事業を引き継ぐことになります。

これには配車サービス、食料品宅配(Uber eats)、決済、附帯する金融サービスなどが含まれます。

しかしながら、Uberはこの撤退によって全てを失うのではありません。

逆に言い換えれば、名を捨ててしっかりと実を取ったとも言えるのです。

なぜなら、Uberはこの巨大な事業売却に伴い、対価としてGrab自身の株式の27.5%を取得し、大株主としてUberの最高経営責任者(CEO)であるDara Khosrowshahi(ダラ・コスロシャヒ)氏がGrabの取締役会に役員として加わることになるからです。

UberとGrab、双方の大株主である日本のソフトバンクグループが黒子役を演じたとも言われています。

Grab側の最高経営者であるAnthony Tan(アンソニー・タン)氏は、声明を出しました。

「統合後の事業は、プラットフォームとコスト効率の面で同地域を主導するものになる。Uberと統合することで、顧客が求める以上のサービスを提供するというわれわれの約束を果たす上で、さらに適切な体制が整うことになる」

「この買収は新しい時代の幕開けだ」

一方、名を捨てて実を取った形のUberの最高経営責任者のDara Khosrowshahi氏もインタビューに答えました。

「この事業売却はこれまで5年間の同地域全域にわたるUberの成長の「証」」

「われわれは、地球上における顧客体験を創造するための自社製品と技術に力を入れ、成長に向けた計画を強化することができる」

Uberとしては、Grabの株式の多くを取得したと強弁したいところですが、どうも勢いとしては、どちらが買収してどちらが買収されたのかよくわからないように見えるのは筆者の東南アジア側への贔屓目でしょうか。

シンガポールでは現地運転手に見間違われ、フィリピンのセブ島では海の素潜りがうまいと「彼はどこのポリネシアンか」とお褒めの言葉をいただいた、おそらく遠いご先祖は東南アジアに縁があるのかと思われる筆者からは以上です。

(平成30年4月2日 月曜日)

2018年4月1日

すぐできて最高に気持ちいい習慣について改めて書いておきたいと思います





おはようございます。

花見の二日酔いで頭が痛い筆者からの2018年4月の配信記事です。

先日アップした挨拶の習慣から始めよう的記事がわりと評判よかったので、同じような話をもう一つしたいと思います。

頭がスッキリして体に粘りが出て集中力が増してダイエットにもなるというその習慣は、早寝早起きです。

毎日、人間は体内時計にしたがって24時間より少し長いバッファ時間を持っています。

ですが、こうしたバッファ時間は、本当に生命の危機が迫っているといった時にごく稀に使うべき類のものであって、いつもいつも眠くなるまでだらだらだらだらゲームやスマホやPCインターネットやテレビやビデオや飲み会や上司の悪口などを言っていては、そのような貴重なバッファ時間の1時間や2時間、あっというまに消化してしまいます。

勢い、日を重ねるごとに就寝時間が遅くなり、夜型の朝寝坊の身体の出来上がりです。

そして、夜の覚醒時には身体を防衛しようと脳が勘違いをして、食物を取り込もうと空腹神経を刺激するものですからさらにいけません。

真夜中のラーメンに始まりカツ丼、ビールに焼酎と際限がありません。

締めにカレーライスなんていう状況もあるくらいです。

翌日、胃ももたれて大変になること請け合いなのですが、そこはぐっと我慢して、できるだけ、同じ時間に寝て睡眠時間を確保しましょう。

そして、より大事なのは、朝起きる時間を後にずらさないということです。

決めた時間より早くおきてしまうということはあまりありませんが、どうしても二度寝三度寝四度寝の強い要求に耐えられなくなるのです。

起きたと思ったら光を浴びて、布団を跳ね除け立ち上がりましょう。

毎日1時間のバッファ時間をリセットするためには、毎朝同じ時間に起きるようにするしかありません。

ここをずらすと、起床時を起点に勝手に脳は自分の身体をコントロールしますから、なかなか難しいのです。

休日で、たとえ学校や会社が休みであっても、起きる時間はずらさない方がよいということになります。

洗濯掃除に家の片付け、見てなかったドラマの再放送録画を見るのも、夜中ではなく「起きたすぐ」に始めるようにすれば、起きるのがつらくなくなります。

極端な話、寝る時間は不規則でも、起きる時間さえバチっと一定に保っておけば、いつも1日のスタートを安定した状態で迎えることができます。

暖かくなってきたこの頃から、こうした生活習慣の力を利用して心(脳)と身体を整えていきたいと思います。

夜中までの飲み会が大敵の意思弱い筆者からの自戒を込めた話は以上です。

(平成30年4月1日 日曜日)